男性の育休すすむ～職場が後押し～
企業などが子育て支援の一環として、男性職員に対して、数週間～数か月の育児休業を取得するように後押しする動きが広がっているという。
長期間、仕事を休むことへの不安を解消するため、上司の声掛けを工夫したり、経験者から聞く機会をつくったりと手段を工夫している企業も多い。
取得した社員を評価する仕組みを取り入れている企業もあるという。
すごいことだ。
東京都のある企業は、社員向けに「男性育休について語り合う交流カフェ」を開催している。
これから育児休暇を考えている社員らやく１０名が集まり、育休を取得した経験がある男性社員数名に話をきくというカフェだ。
経験者の一人が「一か月休んだが、問題なく仕事に復帰できている」と語ると、参加者はほっとした表情を浮かべる。
「上司や同僚の反応など、会社ならではの事情が聞けて大変参考になった。自分もこれから育休をとりたいと思います」
この企業は、子供が生まれた男性社員に対し、３０日以上の育休を推奨している。
ただ、すんなりいかないのも男性社員の悩みだ。
子供がうまれたからこそ、仕事をもっと頑張らないとという意識が強く働きやすい。
キャリアに影響がでたり、周囲からの評価が下がったりとするのが不安で、取得自体をためらったりするケースも多いという。
２０２２年から管理職研修を行い、育休による仕事上の不利益が出ないことを社員に周知するなど、
男性が安心して育休が取得できる雰囲気づくりに取り組んだところ、２１年度は約３倍の取得率に上昇。増え続けているといいう。
ある企業は、育休を取った社員がいる職場の同僚に一時金を給付する手当を始めたところもあるという。
休業中に仕事を引き継ぐ同僚がねぎらわれる仕組みがあるということも大事だ。気兼ねなく取得でき、男女問わず取れる環境が必要だ。
男女問わず、いかに有効に時間を使って、育児を分担するか。
これからの時代は、夫婦お互いにいたわりながら、育児をおこなっていく必要があると感じた。
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